このほど、インドで月間アクティブユーザーが1億5,000万人に達し、インド版「TikTok」と呼ばれるショート動画アプリJoshがFaceUnityと提携しました。FaceUnityの総合AR動画エフェクトソリューションを通じて、質の高い美顔、フィルター、ステッカー、アニメ風キャラクターのAnimoji、インタラクティブなミニゲームなどの新しい楽しみ方を提供し、インドの1億人を超えるユーザーが手軽にショート動画を楽しめるようにします。

Joshの親会社VerSe Innovationはインドの「ByteDance」とも呼ばれ、現在、国内最大のコンテンツ集約プラットフォームを運営しています。2020年7月、VerSe Innovationはショート動画事業に本格参入し、アプリJoshを正式に公開しました。TikTokの撤退によって空いた市場でのシェア獲得を目指したものです。Joshは公開後すぐに多数のユーザーとクリエイターを集め、インド最大級のショート動画プラットフォームの一つとなりました。

Sensor Towerのデータによると、Joshの月間アクティブユーザーは急速に1億5,000万人を超え、20万人以上のコンテンツクリエイターを獲得しました。また、インドのオンライン動画ユーザー総数は3億5,000万人を超えています。Bain Capitalは、2025年までに約6億5,000万人のインド人が毎日約1時間ショート動画を見るようになると予測しました。これは2020年の3倍で、中国に次ぐ規模です。市場調査会社Redseerは、2025年までにインドのショート動画プラットフォームが25億米ドルの収益を生む可能性があると予測しています。

Joshの戦略は、TikTokが残した市場をできるだけ早く獲得すると同時に、インドの大都市以外に住む英語を使わないユーザーを取り込むことです。そのため、より多くのユーザーに継続して楽しんでもらい、質の高いコンテンツを生み出し続けてもらうことが課題となりました。

Joshの親会社VerSe Innovationは、詳細な技術審査と比較を経て、FaceUnityの総合AR動画エフェクトソリューションを選びました。このソリューションは顔と身体に関する技術を幅広く備え、美顔、フィルター、ステッカー、アニメ風キャラクターのAnimoji、インタラクティブなミニゲームなどの機能を含みます。

美顔やフィルターを使うことで、Joshのユーザーは自分の見た目に自信を持てるようになり、一般のユーザーでも質の高い動画を撮影できます。動画を投稿する意欲が高まり、Joshのユーザー生成コンテンツ（UGC）が大きく充実します。楽しいステッカー、アニメ風キャラクターのAnimoji、インタラクティブなミニゲームは、さらに多彩な遊び方を生み出します。目や指を動かすだけでエフェクトを起動し、動画内のミニゲームで得点を競うこともでき、印象的なコンテンツを手軽に共有したくなります。

インドでのローカライズ需要によりよく応えるため、FaceUnityはインドのユーザーの美的感覚に合わせた動画エフェクトやステッカーもJosh向けにカスタマイズしました。また、FaceUnityのFU Creatorエディターを使えば、プラットフォームの創造力ある開発者がARエフェクトをカスタマイズ、パッケージ化、リアルタイムでデバッグでき、機能の調整や遊び方の拡張を手軽かつ効率的に進められます。Joshの多くのクリエイターから好評を得ています。

動画エフェクトが多様化する現在、ユーザーの課題を見極め、技術革新によって解決してニーズに応えることが、FaceUnityがAR動画エフェクト技術に取り組み続ける原点です。FaceUnityは一貫してコンピューターグラフィックスと人工知能の高度な融合に注力し、設立当初からAR動画エフェクト技術と、リアルタイム3D顔追跡・表情アニメーションSDKを提供してきました。継続的な改良により、製品・ソリューションは成熟度と機能の豊富さで業界をリードし、ライブ配信、ショート動画、撮影、SNS、マーケティング、オンライン教育など、多くの分野で採用されています。より多くのユーザーにコンテンツ制作の可能性を届け、豊かなコンテンツエコシステムをともに築いています。

現在、FaceUnityはデジタルヒューマンとデジタルオブジェクトの技術分野で豊富な知見を蓄積し、フルスタックのデジタルヒューマン技術と全種類のデジタルヒューマン製品を構築しています。世界で2,000社以上の顧客と協力し、事業は200以上の国と地域に及び、金融、自動車、スマートフォン、ライブ配信など20を超える業種をカバーしています。インド最大のショート動画プラットフォームJoshとの提携は、FaceUnityのグローバルなサービス提供能力と高い技術力を改めて示しています。今後は「メタバースの構築者」という目標のもと、人、物、環境というメタバースの基盤を整え、パートナーの実際の課題を解決し、コスト削減と効率化に貢献します。